連載「生活ドキュメント 買い物難民」（２日～１２日）に対し、手紙やファクス、電子メールなどで６０通以上の反響が寄せられた。「自分も買い物に苦労している」「将来が不安になった」という声が多く、商店街の衰退や大型店の撤退などで、各地でこの問題が深刻化している状況が浮かび上がった。家売り苦渋の転居／商店主「宅配浸透せず」 近所に商店がなく水戸駅前まで買い物に来る８５歳の女性は「バスのステップを上るのも一苦労」と話していた（水戸市内で）
福島県いわき市で息子と暮らす女性（６８）は「私も買い物難民の一人」とつづり、ファクスで送ってきた。最寄りのスーパーまで歩いて約３０分かかる。帰りは上り坂で、荷物を載せた自転車を押すのは負担だ。道も狭く、大型車の風圧にあおられ自転車ごと転倒したこともある。
「いつか大けがをするかも」と１年前から、行きにバスを利用するようになった。１日数本しかないため、帰りはタクシーを使うことが多い。出費を抑えようと買い物は週１回に減らした。息子は仕事が忙しく、めったに一緒に買い物には行けない。「買い物の苦労だけでなく、自分が世の中から取り残されつつある、と感じるのがつらい」という。
神奈川県山北町の女性（８２）からは「私と同じように苦労している人が多いんだな、と痛感した」との手紙が届いた。自宅近くのスーパーが５年前に閉店。電車を乗り継いで１時間以上かけ、品ぞろえ豊富な小田原市まで買い物に向かう。
週２回の買い物を１回に減らしたので荷物が増えた。乗り換え駅はエレベーターがなく、買い物カートを引きずるようにして階段を上っている。「ひざも痛むし苦痛です。まだ元気だから出かけられるが、この先はどうなるか。近くに店さえあれば安心なのですが」とため息をつく。
買い物などの苦労を理由に、転居した人もいた。連載でも取り上げた埼玉県日高市の分譲住宅地「こま武蔵台」在住だった男性（８０）。「家を売却し、今年３月東京都西東京市の賃貸マンションに移り住んだ」とはがきを寄せた。
「こま武蔵台」では、スーパーや銀行が次々に撤退。買い物などに車が欠かせなくなった。「いずれ運転できなくなったら、生活できない。地域に愛着はあるが、仕方ない」と、苦渋の決断を語った。連載では、高齢者らの買い物を支援する取り組みも紹介したが、そうした活動の難しさを指摘する声も目立った。
「ここ数年、シャッターをおろした店が目立つようになった。活性化のため地元の商店で無料宅配サービスを始めたのですが、なかなか住民に浸透しません」とファクスを寄せたのは、大阪府泉南市で園芸店を営む籔美紀さん（４１）。
市の補助金も得て２００４年に始まった事業で、電話注文を受け市内なら無料で配達する。しかし、利用者は伸び悩み、参加する８５店のうち実際に受注があるのは半数程度。
ある青果店主は「少額の品をタダで届けてもらうのは気が引ける」と客に言われ、はっとした。「客と店の関係が希薄なのも利用が伸びない一因」と話す。ほかの商店主も「なじみ客が減っている。ＰＲに向け、顔見知りを増やす工夫が必要」と指摘する。
参加店代表の殿谷忠正さん（６１）は「高齢化が進み、今後ますます宅配サービスは必要とされる。地域密着の取り組みを続けたい」と話した。ほかの地域でも、買い物支援の継続に苦労しているケースがあった。行政も巻き込みながら、地域全体で対策を考えていく必要がありそうだ。
